米株式市場深刻…ビットコインが避難所となるか

米国株価が急落し、国際金融市場が影響を受けた中、代表的なリスク資産であるビットコインなど暗号資産（仮想通貨）が避難所として急浮上している。

最近、暗号資産と米株価はカップリング（同調化）していた。3日には米株価が一斉に急落すると、暗号資産もすべて急落した。

しかし、4日はデカップリング（脱同調化）現象が発生した。米株価が再び急落すると、ビットコインなどの暗号資産が一斉にラリーしたのだ。リップルの場合、4％以上急騰した。

暗号資産は株式よりも危険な資産である。米株式市場のボラティリティがどれほどひどかったら、株式よりも危険な資産である暗号資産が避難先として急浮上したのだろうか。米株式市場の深刻さを如実に示している。

トランプ大統領が関税を発表したのは2日だ。その後、3日と4日、米株式市場は一斉に急落した。3日、ダウは3.98％、S＆P500は4.84％、ナスダックは5.97％それぞれ急落した。

4日は下落幅が大きかった。中国が報復関税を課したからだ。ダウは5.50、S&P500は5.97％、ナスダックは5.82％それぞれ急落した。

4日の下落幅は、コロナが本格化した2020年6月以来の最大の下落幅だ。特にナスダックは2日間で10％以上暴落した。

これにより、ナスダックは全高値比22％以上暴落し、ベアマーケット（下降相場）に突入した。S＆P500も全高値比17％急落し、下降相場への突入を目前にしている。景気防衛株を含むダウは比較的順調で、まだ余裕がある。

これまで米株式市場の上昇を牽引してきた技術株が特に急落した。米株式市場の代表的な技術株で、時価総額1位のアップルの下落幅が大きかった。アップルは3日に9％暴落したのに続き、4日にも7％以上急落し、時価総額3兆ドルが崩壊した。これにより、米国証券市場で時価総額3兆ドル企業は消えた。

さらに問題は、米株価がさらに下落する可能性が大きいという点だ。中国に続き、EUなど他の国も報復関税を課す見通しだ。トランプ大統領は相手が報復する場合、より高い税率の関税を追加で課すと警告していた。貿易戦争はまだ始まったばかりなのだ。

トランプ大統領が関税爆弾を止めない限り、米株価はさらに下落する可能性が大きい。それどころか、代表的なリスク資産であるビットコインは一時は上昇した。

それに比べて、関税爆弾投下後の最初の章である先月3日、米国株式市場で非常に意味のあるエピソードが一つ発生した。

ほぼ全ての株価が急落した中、コカコーラは史上最高値を更新したのだ。これはコカコーラが代表的な景気防衛株だからだ。むしろ、景気が悪いほどコカコーラは上昇する傾向がある。

米国の景気が不況に陥ると、米国の労働者は高価な飲み物をやめて、コーラ一杯で不況の苦しみを和らげることが多い。これにより、コカコーラの売り上げが上昇する。

関税爆弾直後の米株式市場の最初の反応が象徴するところが非常に大きいのだ。

トランプ大統領が関税を主張する限り、米株式市場の下落は避けられない見通しだ。